いま食べているものは安全か？～遺伝子組み換え食品とゲノム編集食品の問題点～
食べ物が「安全」であるかどうかを考えるとき、みなさんは何をしますか？
私は「成分表示」を確認します。成分表示は私たちに「食の選択肢」を与えてくれています。
例えば、農薬はどのくらい使用されているのか、どんな添加物が入っているのか、遺伝子組み換え食品であるかどうか。
ここで、遺伝子組み換え食品・ゲノム編集食品・食品添加物について簡単に説明します。
遺伝子組み換え食品が危険と言われているわけ
遺伝子組み換え食品
説明
２種間で遺伝子を組み換えて作られた新種が遺伝子組み換え食品です。
主に農作物の栽培で、作物自体に殺虫成分をもたせることや、農薬・除草剤に耐性をもたせるためにつくられます。
農薬・除草剤の常用により、作物は徐々に薬剤耐性を獲得していきます。
そうなると、今まで使用していた農薬の濃度では効かなくなり、さらに濃い濃度での農薬や除草剤が使用されていきます。
農薬や除草剤の成分は、収穫後の食品にも残留します。
今では、畑にまく農薬の濃度と、口に入れる農薬の濃度はほぼ同じになってしまっています。
さらに、農薬の健康被害は、子供の脳や神経の発達への影響や発達性神経毒性があるとの報告もあります。
また、作物だけでなく家畜などでも、成長を早めたりするために遺伝子組み換えが行われていることもあります。
ゲノム編集食品が危険と言われているわけ
ゲノム（遺伝子）編集食品
説明
自身の遺伝子情報を自由に書き換え、性質を変えた食品です。
主に、成長ホルモンや筋肉増強ホルモンを増やすことで、飼育期間を早めたり、肉付きをよくするためにつくられます。
（ゲノムとは遺伝子のことである）
ゲノム（遺伝子）編集食品の一番の懸念点は、人体への影響を科学的に長期にわたり検証した結果がまだない、ということです。
また、遺伝子の変化（変異）というのは自然界でも起こりうることであり、ゲノム編集食品は遺伝子組み換え食品とは違い、その変異が人為的変異なのか自然の変異なのかを見分ける技術がまだありません。
つまり、ゲノム編集食品であるかどうかの「成分表示」ができないに等しいということです。
現在は、肉厚で食べるところが多いマダイ、収穫量の多いイネ、血圧上昇を抑えるトマト、芽に毒がないジャガイモなどが開発中。
私たちが食べている食品のほとんどには添加物が加えられている
＜食品添加物とは何か＞
説明
食品や飲料に添加されている添加物は、石油製品から化学合成された合成化合物と、植物や動物から特定の成分を抽出した天然添加物があります。
特に、合成添加物の多くは自然界に存在しない化合物で、体内で消化されないため、そのまま吸収され人体への悪影響が懸念されます。
身の回りにあふれる添加物
- 発色剤・合成着色料・酸化防止剤・合成甘味料・合成保存剤
- 防かび剤・殺菌剤・合成洗剤
など、他にもたくさんあります。
それらの添加物は、お菓子やパン、お弁当などの食品をはじめ、栄養ドリンクや清涼飲料水など幅広く使用されています。
これらの化合物の多くは、発がん性や、肝臓や腎臓障害、免疫機能の低下、ホルモン異常などが報告されています。
何かを食べたり飲んだりした後に体調が悪くなるなどの症状があれば、それはもしかしたら化学物質過敏症かもしれません。
詳しくはこちら▶ 拡大する食品添加物市場
上記の文章を読んで、「成分表示」を確かめ、なるべく避けたい、と思った方もいると思います。
しかし、今では「成分表示」がなくなりかけています。
成分表示の実態
現在日本は、お米の自給率ほぼ１００％、穀物自給率は約２８％です。
穀物のほとんどをアメリカからの輸入に依存しています。
これまで、アメリカから日本に穀物を輸入する際、アメリカに拠点をもつ全農の子会社、全農グレインが、遺伝子組み換え作物とそうでないものを振り分け、「遺伝子組み換えではない」という成分表示をして、国民はどちらを選ぶか選択肢がありました。
しかし近年、遺伝子組み換え作物の混入が完全に０％でないと「遺伝子組み換えではない」という表示をしてはいけないことになってしまったのです。
いくら精密な振り分けをする機械でも0.3%~1% の混入は防げないため、「遺伝子組み換えではない」という成分表示はできないということです。
さらに、味噌やしょう油・乳製品・油・酢などの加工食品には成分表示の義務はありません。
原料が遺伝子組み換え作物の可能性もあるのです。
また、遺伝子組み換え作物のエサを食べて育った家畜の肉・遺伝子組み換えサーモンのイクラなどにも成分表示の義務はありません。外食にも成分表示の義務はありません。
添加物に関しては、容器や包装のないものには表示義務はないのです。
そして、このままでは「食の選択肢」が完全になくなってしまう危険性があるのです。
なぜかというと、種子法が廃止され、農協改革による農協解体（民営化）が行われようとしているからです。
種子法廃止の危険性
種子法（主要農作物種子法）は、簡単に言うと、良質な穀物を消費者に安く提供するため、日本政府が地方交付税として各都道府県に予算を提供する制度です。
この予算のおかげで、物価を上げなくても農家は良質な穀物を栽培でき、消費者は良いものを安く手に入れられていました。
種子法廃止により考えられる影響を下の図に表しました。
種子法が廃止されたことにより、農家に予算が提供されなくなるため、農家は物価を上げて消費者から予算をもらわなくてはならなくなります。
しかし、消費者はできるだけ安いものを買いたいと思っています。
そこで、価格の安い外国からの輸入品が市場に出回るでしょう。
そこには、遺伝子組み換えがなされた種（たね）も含まれています。
外国からの輸入においては、遺伝子組み換え表示をつけるためには、日本と輸入元の国の両方の承諾が必要になっています。
また、遺伝子組み換えされた種は、一度まくと、その花粉の飛散を止めることはできず、在来種にその花粉がつくと、在来種は遺伝子組み換えの性質を獲得してしまいます。
栽培が繰り返されることで、いつか在来種は途絶えてしまい、その作物は遺伝子組み換え種の一種類だけになってしまいます。
すでに世界には、在来種が根絶している作物もあるのです。
遺伝子は、次の代、次の代と受け継がれる中で変異をおこすものです。
その変異がおこり、種が病気になってしまうと、それを治す作業が必要です。
しかし、それは他の種の遺伝子を導入するなどの人為的操作なしで治すことができません。
もし、一種類しか存在しない作物が病気になってしまった場合、”他の種”の遺伝子が存在しないため、治すことはできず、その種は根絶してしまうでしょう。
農協（農業協同組合）は、日本の農業者により組織された協同組合です。
農協は主に３つの事業を行っています。
１つは、JA全農という経済事業で、農家から商品を高く買い取り、消費者に安く提供することや、過疎地域へ医療やガソリンスタンドなどの生活サービスの提供という完全赤字事業を行っています。
その赤字事業を継続するため、共済事業であるJA共済と信用事業である農林中金が存在します。
では、農協という組織が解体され、これらの事業がばらばらになるとどうでしょう？（下の図）
全農は完全赤字事業なので、支えがなくなると事業は行えなくなります。
多くの農家はつぶれ、過疎地域からは人がいなくなり、都市部に人口が集中してしまいます。
さらに、農協の子会社である全農グレインは、外国企業に買収されるなどして、遺伝子組み換え作物「以外」の作物を世界に提供することはできなくなるでしょう。
そして、JA共済や農林中金は株式会社になることで、その資産が外国人投資家にどんどんうばわれていくでしょう。
（今の日本の株式市場のほとんどが外国人投資家なため）
この事態に私たちができることはなんでしょう？私は、1人1人が問題意識を持ち、行動していくことだと思っています。